海外に住もう

海外に住むことを考えます。

まず海外に住むために必要な考え方を書いておきます。

・滞在の許可はその国の都合が優先される。

・滞在する国の国民から仕事を奪うような就労はできない。

・滞在する目的とその証明ができれば滞在が可能になることがある。

・一定の預金があれば滞在が可能になることがある。

滞在する国の都合が悪ければ追い出されても文句は言えません。

滞在する国のルールがどうなっているのかを知る必要があるわけですね。

海外に住むために観光、就労、永住、リタイアメントについて考えます。

観光は数日であれば許可が必要ないことがほとんどです。

長期の場合は観光ビザがあれば３カ月までは滞在が可能なことが多いです。

観光ビザは延長ができる場合は延長申請して１年くらいまでは滞在できます。

いったん出国すればリセットされる場合や、そうでない場合があります。

もちろん観光なのでその間に就労することは禁止されます。

就労が認められるのは日本人しかできない仕事の場合です。

日本料理店の調理人、日本語教師、日本語ツアーガイドなどがその例です。

特に優秀な技能がありその国の利益にかなう場合など就労が認められる場合があります。

ワーキングホリデイなどの制度もありますが、年齢や期間の制限があります。

永住は認める国の基準にあえば永住できることになります。

例えば、就労が長期であるとか、自国の国民と結婚をした場合などです。

結婚の場合も女性は可能であるが男性は不可という場合もあります。

男性に永住を認めると自国民の仕事を奪う就労を行う場合があるからです。

過去に違法行為があるなどの履歴も不利になるでしょう。

ともあれその国に住むのに相応しい行動をとることを心がけます。

日本の年金については支払い義務は無くなりますが、支払うことも可能なようです。

今のところ受け取りについても可能です。

リタイアメントについては一定の預金を預けることで可能になる場合があります。

仕事をリタイアした人に滞在する国でお金を使ってもらうのが目的です。

もしくは一定額の投資をその国で行っている場合などに滞在が認められるものです。

預金の額によって滞在の可否が判断されます。

リタイアメントも場合も基本的には就労は禁止されます。

以上が海外に住む条件をクリアするためのポイントです。

各国で条件が違うので条件にあった国を探すことになるでしょう。

しかし、条件をクリアするだけではいけない場合があります。

例えば、住んでみて理想と現実のギャップが大きかった場合があります。

その国の習慣や治安などは住んでみないとわからないこともあります。

それ以前に海外移住のビジネスは日本人が詐欺を行う場合もあるようです。

海外移住に際して仲介会社を利用する場合は信頼できる会社か調べておきたいです。

空き家問題に対策する

空き家は放置すべきではありません。

放置すると害虫、害獣、植物などによって荒れ放題になります。

そうなるといざ掃除をしようと思っても大仕事になりやる気も起きません。

そうならないように月に１回は手入れをしようと決めてもそうは続きません。

２０１５年の空き家対策特別措置法から空き家の対応が厳しくなります。

宅地は固定資産税が安く設定されますが、空き家は適応されません。

宅地が空き家になると固定資産税が４～６倍程度高くなると予想されます。

また、適切な管理を行政に求められ、違反すると罰金が科せられます。

現状では行政の空き家認定がそれほど進んでいないようですが、

倒壊しそうな明らかに空き家とみなされる空き家は対象になりやすいでしょう。

貸せば良いと考えることもあるでしょうが、

雨漏りや水が出ないなどのトラブルがあれば費用を負担するのは基本は貸し手です。

借り手が家を出れば次の借りてのために改修なども行う必要があります。

よって、賃料を高めに設定する必要がありますが、すると借り手がつきません。

貸し出すのであれば経営者目線での計画的な管理が必要です。

いちばん良いのは売却です。

家に価値があるのであれば早めに売却すべきです。

価値があれば不動産屋に助言をもらいながらの売却が可能です。

手数料こそ取られますがいちばん簡単な処分方法になります。

買い手がつかなければ解体するのが良い方法です。

一軒家であれば１００万円～２００万円で解体できます。

家を壊すと宅地でなくなるので固定資産税が上がるのは同じです。

費用はかかりますが空き家に関する面倒に巻き込まれるよりは良いでしょう。

例えば空き家を相続する場合に相続放棄しても管理義務が残る場合があります。

管理義務が残ればいずれ解体の費用が発生する可能性もあります。

誰が解体費用を負担するのか、空き家が人と人のトラブルになるともっと大変です。

解体については行政が補助金を出す場合もあるので調べておきましょう。

家を解体する場合の注意ですが、

新たに家を建てるなら壊す前に建築許可が下りるかは調べておいたほうが良いでしょう。

法律が変わって家を壊した土地に家が建てられないということはあるようです。

そもそも家を買わないというのがいちばん良いのですが、

高齢になると賃貸が借りづらいというのが問題のように思います。

解体費用などのお金があれば解決する問題なので費用は想定しておいて、

後の世代に負担を残さないようにしたいものです。

本をどのように買うか？

本をどのように買うべきかを考えます。

まず、本は買って本棚に収めるものという概念は捨てましょう。

本は本質的にはいったん読んでしまえば長期的に必要なものではありません。

本棚に収めておきたいという特殊な事情があれば別です。

資料的な価値があるとか、何度も読み返すことがある場合もあるでしょう。

そうでなければ本は図書館で借りるべきです。

読み終わるまでに期限がありますが、

期限内で読めないような本は実際買っても読まない可能性があります。

図書館になければ中古で購入することを考えます。

この場合も、読んだら売ることを念頭に入れて購入すべきです。

売却価格の相場はフリマサイトで調べることができます。

売却することを考えるとできるだけ状態の良いものを買っておくべきでしょう。

中古で無ければ新品で買うしかありません。

内容はよく吟味しましょう。

内容はわかりやすく、当たり前、知っていることが書いていないものです。

難しそうで読めるかな？と思うものは読まないので買わないほうがいいでしょう。

わかりやすくても読んで感動のないものは買う意味がないので注意です。

そういう意味ではネットで買うよりは大型書店で中身を吟味すべきでしょう。

もちろん新品であっても読み終わったら売却を考えます。

新作は早く売るほど高く売れるので早めに読んで売りに出すべきです。

効果的な方法として本を読んで重要なポイントを文章にまとめる方法があります。

本の理解が進みますし、本を売却しても何が書いてあったかを思い出せます。

思想の本などは著者によって意見が分かれるので複数種類を読むのもお勧めです。

誰しも共通して書くことや、自分が良いと思ったことを参考にすると良さそうです。

間違って何の役にも立たない本を買ってしまう場合もあるでしょう。

その場合は売却するか売却できなければすぐに処分すべきです。

話は逸れるかもしれませんが、地震が起こって本棚の本が崩れてくると危険です。