お風呂のランニングコストを考える

浴槽には水が２００L～４００L程度入る。

小さな浴槽や水位を低くすれば２００Lで計算し、

大きな浴槽や水位を高くすれば４００Lで計算すればよいでしょう。

水道料金は１Lで０．２円程度なので、

すると浴槽に水を貯めるのに４０円から８０円かかる計算です。

水道料金は基本料金が発生することを考えると、

風呂水を使わないと２０円の負担、使うと６０円～１００円の負担くらいの感覚です。

一方、シャワーを使用すると１分で１０L程度使うようです。

よって、５分のシャワーだと３０円程度、１０分で４０円程度の感覚でしょうか。

ではお湯を温める費用はどのくらい必要でしょうか？

こちらは基本料金を考えないことにします。

ガスの場合は２００Lの水で１００円ほど必要、電気だと６０円ほどです。

電気はエコキュートだと４０円～５０円程度まで安くできます。

以上よりまとめると

１回の風呂のコストはだいたい１００円～２００円くらいで見積れそうです。

１か月でだいたい５０００円くらいと推算するのが良いかと思います。

どのような企業の株を買うかを考える

株を買う場合のポイントを整理する。

重要視するのは次の点。

社会的信用があって自分がわかる企業。

ここ数年の純資産、キャッシュフローの推移。

長期保有するのであればPERや配当金は見ておきたい。

買うタイミングはチャートや決算時期で見計らう。

以下は個人的な考え方をまとめたものであって、

これを参考に別の選択肢を選んでもらっても構わない。

・上場か非上場

上場株にします。

IPOは上がる見込みがあれば応募しても良いと思います。

・プライムかスタンダードかグロース

スタンダード以上にしておきます。

・業種

何をやっているか理解できない業種は選ばない。

・決算

決算は年４回で最終決算を３月末に行う企業が多い。

配当、株主優待の権利確定は決算日に行われる。

決算日は株価が下がることが多いので注意する。

・決算短信

決算日の２～３か月後の決算発表日に公開される。

財務３表とコメントをホームページで確認できる。

・進捗率

業績予想に対して利益がどの程度達成できたかを表す率。

業績予想は上方修正、下方修正されると、株価の変動に影響する。

業績修正はいつ発表されるかはわからない。

・純利益

損益計算表で見ることができる。

売上金も大切だが費用を差し引かないと利益は評価できない。

税引き後の当期純利益を重視する。

・利益剰余金

貸借対照表の純資産で見ることができる。

利益剰余金は企業が貯めている資金のこと。

土地や建物の場合もありますが純資産であるのは間違いない。

利益剰余金は多くあったほうが良いと言えるが、

投資に配分していると考えれば少なくても悪くはない。

・キャッシュフロー

キャッシュフロー計算表で確認できる。

営業キャッシュフローは営業活動で得た現金の増減。

投資キャッシュフローは投資で得た現金の増減。

財務キャッシュフローは借入金などで得た現金の増減。

積極的な投資や借入金の返済は良いマイナスとして評価もできる。

・株価収益率(PER)

株価÷１株あたり純利益

純利益が１株あたりいくらかがわかる。

１株について企業がどれだけ利益をあげたかがわかる。

配当金がわかればさらにどの程度配当に回ったかもわかる。

・株価純資産倍率(PBR)

株価÷１株あたり純資産

1を超えれば割高、割り込めば割安と判断できる。

・自己資本利益率(ROE)

当期純利益÷資本×１００％で計算される。

資本金が多い企業でも少ない企業でも比較できる。

一般に１０％を超えていれば優良とされる。

自社株買いなどで資本を減らしていないかは確認が必要。

エアコンの電気代を考える

ワットチェッカーを使ってエアコンの電気代を調べます。

エアコンは6畳用です。

室温は温度計測定で室内16度からスタートします。

屋外の温度は10度くらいですかね。

エアコンは20度設定で暖房、風量自動でスタートします。

まず最初の10分は1100Wまで上昇して室温は18度まで上昇します。

次の5分は500Wまで減少し室温は19度になりました。

その後は20度まで上昇し200Wで安定して動作を継続します。

最終的に室温は22度まで上昇しました。

次にエアコンの温度設定を24度まで上げてみました。

すると、また10分ほど1000Wになって室温24度になり300Wで安定しました。

確かに温度設定が高いとより多くの電力が必要のようです。

だいたいざっくりの電気代を推算すると、

起動して目標の温度にするだけでだいたい5円～10円。

温度維持は室温20度だとだいたい1時間で5円、24度だと8円でしょうか。

多めに見積もって1時間10円くらいで考えるのがいいかと思います。

電気代について

電気について考えるにはWやWhについて詳しく知っておくとよい。

Wは「電力」、Whは「電力量」のことです。

つまりWは電気の力そのものであり、Whは電気の量です。

1Wの電力が必要な家電を1時間動かしたときの電気量は1Whです。

また、kWのkは1000倍を意味します。1000W=1kWです。

電気代には基本料金があります。

だいたい2000円くらいが相場でしょうか。

使用できる最大電力の契約量で基本料金は変わってきます。

10kW(10kVAと表記することもあり)であれば、同時に10kWまで使用できます。

例えば、エアコンであれば必要電力が1000W程度であるので、

10kWの契約であればエアコンは余裕をもって8台くらいなら同時に動かせます。

ただし、実際は他に冷蔵庫、テレビや照明なども使用するでしょう。

契約量をオーバーするとブレーカーが落ちることになります。

契約量の見直しで月500円ほどのコスト減はできるかもしれません。

基本料金の次に、普段使用する電気について考えます。

電力をいちばんよく使用するのはエアコンなのでエアコンを例に考えます。

エアコンは1kWの電力が必要なので1時間起動すると1kWhの電力量が必要です。

電気はおよそ1kWhで20円～30円程度です。

よって、エアコンは1時間起動すると30円くらいはかかるということです。

1日3時間であれば1日100円程度として1か月なら3000円程度と推測できます。

家にエアコンが3台あれば冬に稼働が多くなるだけで月1万円ほどのコスト増です。

このように使用する家電が何Wかわかれば電気代もだいたい計算できます。

例えば、扇風機であれば30W程度なので1日中回してもコストは20円程度です。

夏に1日3時間、4か月の間使用すると300円程度です。

もし10Wで動作する扇風機があったとすればこれを100円程度で動かせます。

扇風機を20年使用すると想定すると、その差は4000円です。

30Wより10Wの扇風機が4000円以上高価でなければ買う価値はあるかもしれません。

さて、扇風機を例にしてしまいましたが、

扇風機くらい電力の少ない家電だと電力を評価してもそれほどコストを減らせません。

電力の多いエアコン、冷蔵庫、給湯器などはコストの評価をする価値があります。

古い冷蔵庫は600W程度必要なものもありましたが最近は300Wのものもあります。

高電力でよく使用するものに関しては円に換算して検討するとよいですね。

給与から税金がどう決まるか考えよう

給与から税金を引かれて手取りをもらっているわけですが、

何をどのように引かれているかわからない人もいるのではないでしょうか？

例えば、所得税は「毎月引かれている給与明細の所得税額の合計」ではありません。

年末調整と確定申告を経て正確に決定されます。

その過程をみていきましょう。

まず給与は最初の総額となります。

ここから給与控除があります。

「控除」という言葉が難しそうですが、簡単に「差し引く」という意味です。

一定額の交通費など所得に該当しないものは差し引かれます。

また、経費に該当する額の給与控除があります。

通勤に使う車や衣服などが経費として想定されるでしょう。

個人事業主と違うのは、経費をレシートなどで１つ１つ落とすのではなく、

これくらいの給与ならこれくらいの経費だろうと一定額を差し引くかたちです。

給与から給与控除されて所得額が決まります。

所得額に対しても控除が発生します。

社会保険料(健康保険や国民年金)や１０万円を超える医療費について、

他にもいろいろありますが所得控除が発生します。

所得控除後の課税所得額について所得税が課税されます。

所得税は所得課税額が多いほど税率が高くなります。

しかし、基礎控除で調整されますのである額を超えると急に額が増えることはありません。

所得税がいったん確定するのは年末になります。

所得税は先税なので先に月ごとに徴収(源泉徴収)して年末に調整(年末調整)します。

会社では生命保険控除や２年目以降の住宅ローン控除などの調整をしてくれます。

ちなみに生命保険控除は所得控除ですが住宅ローン控除は所得税額控除です。

所得から引くのか所得税額から引くのかは大きな違いがあります。

会社で控除できない控除は確定申告で行う必要があります。

医療費控除、寄付金控除や雑損控除は確定申告しないと所得から控除されません。

会社で申告し忘れた控除についても確定申告できます。

確定申告をした場合は改めて所得税額が確定します。

確定申告を行うのは所轄の税務署です。

税務署は課税所得を再度計算したうえで調整して返金、徴収します。

また、各市町村に所得額を報告し市町村が住民税を計算します。

住民税は一律でおよそ１０％になります。

所得控除で税額控除しきれなかったものに関しては住民税で控除されます。

住民税は６月に確定し、７月から毎月引かれる後税です。

年末に家族の扶養状況や生命保険の支払額を報告する書類を書くと思います。

提出することで所得税、住民税を減らせるので必ず提出しましょう。

また、確定申告しても所得税、住民税を減らすことができます。

確定申告は申告しなくても税務署は教えてくれません。

確定申告して得をする場合については個人でよく調べる必要があります。

所得税は後から返ってくるので得をした気分になるのですが、

住民税はこれから支払う金額が安くなるのですが天引きなので気づきにくい。

６月に住民税の決定通知がもらえると思います。

住民税が税額決定の最後の通知となりますので、

この通知をしっかり確認してどれくらい税金を払ったか確認すると良いでしょう。

株主優待を利用しよう

本来は利益は配当で分配すべきであって株主優待は批判されがちです。

クロス取引による優待のタダ取りも仕組みとしては良くない仕組みだと思います。

しかし、利用できるものは利用しないと損をします。

今回は株主優待の効率的な使い方について考えていきます。

 クオカード

クオカードを優待としてもらうことは多いです。

コンビニで使えるのでコンビニで買い物をすることが多ければ使う場所に困りません。

本の購入やTSUTAYAのレンタルに使えますし、マツモトキヨシでも使えます。

食費に使えないのがネックで唯一使えるとするとデニーズでの食事です。

スーパーマーケットで使用できるよになることを強く望みます。

 商品券

食品で使えるのであれば必ず使うものなので優良です。

もらう場合には買う予定のものがあることを先に確認する必要あり。

個人的には優待が出るまでは買いたいものを買わずに貯めておきます。

全国共通商品券だと売りに出す場合も高値で売れるので良いですね。

 割引券

３０％引きなどの券は使うために新たな出費が発生するので避けます。

個人的には使いきれるので割引券をもらっている例もありますが、

実際には実費を支払うぶんが多くなるので損をしていると思っています。

割引券は需要が無いと売りに出してもほぼ値段がつかない。

 食品

食べられるものはもらって困るものはありません。

たくさんもらいすぎて消費できない可能性だけは考えたい。

特にお米は必ず消費する食品として優良です。

お米券もありますがあれは金券と考えるほうが良いでしょう。

 カタログギフト

欲しいものが見つからないので個人的には避けています。

 日用品

ライオンの歯ブラシ、洗剤セットは使いきれるのでうれしい優待です。

自社製品であれば株価に対して高額な日用品を優待でもらうことが可能です。

製紙会社のトイレットペーパーや文具会社の文房具など、

必ず使うものであれば優待のみで日用品のほとんどを補うことも可能だと思います。

たとえばアクセサリーなど使わないものはもらっても意味がないですね。

小さなものでも保管の手間がかかるので避けています。

株主優待は同時期にたくさん出回るので売りに出しても高値がつきにくい印象です。

iDeCoについて

以下の内容については再度正しく公式サイトで確認してください。

また、制度の詳細の変更が予想されますので記載日の確認をお願いします。

iDeCoは一定期間の資産運用を約束することで、

積み立て額の所得税控除、運用益が非課税となる制度です。

受取金は一括だと退職金、分割だと年金扱いになり税制としては有利になります。

注意する点は毎年最低金額を積み立てる必要があるところ。

口座の開設、維持に手数料がかかるところ。

前述していますが、受取時に受取額に税金が発生するところ。

会社員がiDeCoを行う場合、最低５０００円を積み立てる必要があります。

お金が足らなくなった場合に支払いを止めることは可能ですが、

今までに積み立てた額を引き出すことは原則できません。

また、支払いを止めても口座の管理料は継続して発生します。

受取額に税金がいくらかかるかも始める前に試算しておくべきです。

例えば退職金として受け取る場合に、

退職金が１０００万円、iDeCoの受取金が１０００万円だった場合、

退職金１０００万円だけなら税金はかかりませんが、

加えてiDeCoの受取金を一括で受け取ると１００万円くらいの税金が発生します。

年金で６０歳から６５歳まで１年に２００万円受け取るとしても、

毎年１０万円から１５万円程度の税金が発生します。

７０歳まで公的年金受給を先送りすればやりくりできるかもしれませんが、

そこまでして元を取ろうとするのも大変な気がします。

この場合はiDeCoの受取金が多すぎるのが問題になっています。

退職金や受取り年金額も推定して積み立て金額を決めないといけません。

iDeCoが勧められるのは以下のような人です。

・６０歳まで毎月５０００円の支払いで不自由にならない人。

・６０歳まで十分な資産が確保されており、借金する必要がない人。

・退職金や年金が少ない人(受取る場合に税金が少ないので)。

よって、安定して収入のある独身の自営業の方には良さそうです。

iDeCoが向かない人はたくさんいますので安易に始めないほうが良いです。

加工食品は健康に悪いのか？

結論は出ませんので個人的な意見です。

加工食品についていえばプリンの値段がわかりやすい。

３個で１００円のようなプリンは原材料名に２０個余りの材料が記載されています。

１個で１００円のプリンは原材料名は３～４つ程度で非常にシンプルです。

プリンを作ったことがある人なら、

卵、牛乳、グラニュー糖だけでプリンが作れることはご存じでしょう。

加工食品は添加物を加えることで値段を下げることができると言えます。

ここで言いたいことは添加物が体に悪いかどうかということではありません。

添加物を加えて作られた食品は期待した栄養素が含まれない可能性があります。

白米より玄米、白糖より黒糖が栄養が豊富なように、

たいていの食品は加工が進むほど栄養価が低くなる傾向があります。

３個で１００円のプリンに卵１個の栄養素も含まれないのであれば、

１個で１００円のプリンを買って卵１個の栄養素を摂ったほうが良いかもしれません。

ここで野菜ジュースの疑問があります。

野菜ジュースは濃縮還元するとその過程で栄養素はほとんど失われるようです。

個人的には野菜にはビタミンBとビタミンCを期待するのですが、

野菜ジュースはビタミンBを表示せず、ビタミンCのみの表示をします。

これは後からビタミンCが添加されるからで、

おそらくですがビタミンCを添加するコストはかなり安いと推測されます。

ビタミンCを後から添加する加工食品はかなり多いです。

添加されたビタミンCが果たして自然のビタミンCと同等なのかは気になります。

こういった後から栄養を加えた食品は栄養を補えると呼べるのでしょうか？

栄養を添加した食品が天然の素材より栄養が豊富であるならば、

それはそれでまったく問題は無いと言えます。

ともあれ栄養を意識して食品を選ぶということは必要だと思います。

医療保険に入るのは損か得か？

そもそも損か得かという議論が出る時点でそういうものという感じがします。

死亡保険に比べると圧倒的にわかりにくいのが原因だと思います。

医療保険に入っていて良かったという個人の意見をネットで探すと、

急な入院、手術で１０万円給付されて助かったという意見と、

脳卒中で２００万円もらえて助かったという２種類の話が出てきます。

これは医療保険が１日当たりの入院費、１回あたりの手術費用を保障するものと、

３大疾病を発症した場合に保障されるものに大きく分かれるからでしょう。

急な病気で落ち込んでいた時に保険金がもらえるのは精神的に嬉しいようです。

その保険金をもらうためにいくら保険料を払ったかの記載はありませんでしたので、

得したのか損したのかははっきりわかりませんでした。

批判的な意見は出てきませんので悪い点はいまいち把握できていません。

「１０万円の保険金をもらうのに２０万の保険料を払った。」とか、

そういう個人の意見は探しても出てこないですね。

平均するとかならず保険会社が儲かっているはずなので、

平均すると保険金が保険料を上回ることが決して無いのは自明です。

入院費１日１万円だと保険料は月に１０００円から２０００円程度。

１０年に１回程度入院、手術をしないと元は取れなさそうです。

３大疾患だと１００万円～２００万円の保証で５０００円から１万５０００円程度。

こちらは２０年間のうちに３大疾患にかからないと元は取れなさそうです。

損益分岐点を考えると損か得かは考えやすそうですね。

早期に病気になれば得するし、健康なら損をすると考えるのが単純かと思います。

情報を探しているときに、

「月１０００円の保険料はお昼ご飯を少し節約すれば補える。」

みたいな記事を見つけましたがそれはいちばんやってはいけないことです。

いざというときのために絶対に必要な食費を削るなんて本末転倒です。

決算書（キャッシュフロー計算書）の読み方

キャッシュフロー計算書は単純に現金の動きをあらわしたものです。

経営キャッシュフローと投資キャッシュフローと財務キャッシュフローの３つです。

３つの数字しかないのでとても簡単です。

経営キャッシュフローは経営活動によってどれだけ現金が増えたか。

現金が増えていれば黒字でプラス、現金が減っていれば赤字でマイナスです。

経営活動によるのでイレギュラー要素は経営キャッシュフローに含まれません。

投資キャッシュフローは投資によってどれだけ現金が増えたか。

新たな工場を建てると現金は減るので投資キャッシュフローはマイナスです。

逆に工場などを売却すると現金が入るので投資キャッシュフローはプラスです。

財務キャッシュフローは借入金によってどれだけ現金が増えたか。

借り入れをすると現金が増えるので財務キャッシュフローはプラスです。

借入金を返済すると現金が減るので財務キャッシュフローはマイナスです。

経営キャッシュフローは単純に増えると評価は上がります。

投資キャッシュフロー、財務キャッシュフローは単純に評価できません。

投資や借り入れを増やした結果、経営キャッシュフローが上昇するのであれば、

結果的にはプラスとして評価できるかもしれません。

経営キャッシュフローが改善しなければマイナスの評価になるでしょう。

決算書（貸借対照表）の読み方

貸借対照表で企業の資産の状況がわかります。

資産は負債と純資産を足したものです。

例えば１億円借りて１億円持っていれば１億円資産があると言っても良いのです。

これでは資産が１億円あると言われても信用できません。

また純資産についても純資産のぶんだけ現金が存在するわけではありません。

純資産は元手が借入金ではなく手持ちの資金であるものを指します。

貸借対照表では負債がどの程度で純資産がどの程度かがわかります。

貸借対照表を読む意義は負債が増えていないかを確認することにあります。

負債を増やしながら経営すれば経常利益や純利益は増やすことができます。

経常利益や純利益は上がっていても負債が返せずに倒産ということはあります。

損益計算書では資産状況が把握できないので貸借対照表を見る必要があるのです。

決算書（損益計算書）の読み方

上場企業の決算は年４回あります。

そのうちの１回が本決算になります。

本決算を行う月は自由なので決まりはありませんが３月であることが多いです。

その他の決算は３か月ごとになります。

本決算でわかる事項には次のようなものがあります

売上高：売り上げの規模がわかります。

売り上げ総利益：売り上げから原価を引いたもの。

営業利益：売り上げ総利益から給与、広告費、光熱費など必要経費を引いたもの。

経常利益：営業利益から預金利息や支払利息など営業外損益を調整したもの。

純利益：経常利益から特別利益、特別損失を調整して法人税を引いたもの。

通常の経営を行ったときにどれくらいの利益が出るのかを知る場合には経常利益を見ます。

純利益は特別利益、特別損失を含むのでイレギュラーな要素を含んでしまいます。

経常利益は特にイレギュラーな要素を考慮せず企業の稼ぐ力を評価するもの。

純利益はイレギュラーな要素を考慮して企業の収益がどれくらいかを評価するものです。

本決算を行うときに次期の業績予想が立てられます。

年に４回の決算では経常利益が業績予想の何％達成できたかが評価されます。

例えば第１四半期の経常利益は業績予想の２５％程度であることが予想されます。

もし下回れば業績が悪い判断になりますし、上回れば業績が良い判断になります。

業績予想から大きく値がズレる場合は業績予想を上方修正、下方修正する義務があります。

決算時には業績を数字で知ることができるので注目しましょう。

株の買い方

以下は個人的な意見であり一般的な意見ではないかもしれません。

まず、買うべき株は値上がりする株です。

たまに自分に身近なもので何でもいいので買ってみましょう、

などという意見を聞きますがお勧めしません。

企業を応援するつもりで、とかいうのもお勧めしないです。

値上がりする株の簡単な見分け方はチャートを見ることです。

右肩上がりなら上がりやすいですし、

横ばいのチャートが下がれば上がって元に戻りやすいでしょう。

右肩下がりでかつ業種で見て将来性が無さそうなら買ってはいけません。

あとは情報を仕入れて景気の良い企業、業種を選ぶと良いでしょう。

情報についてはネット証券に口座を作れば困ることはありません。

データで見るなら純利益を見ると良いでしょう。

EPSは１株当たりの純利益になります。

単に純利益だと自分の持っている株数に対しての価値がわからないので、

EPSを見て株の価値を評価することができます。

PERはEPSを何倍すると１株の株価になるかをあらわしたものです。

純利益がすべて配当になるのであればPERが低い株ほど良い株といえます

EPSによく似た言葉にBPSがあります。

BPSは１株当たりの純資産になります。

PBRはBPSを何倍すると１株の株価になるかをあらわしたものです。

ROEは資本に対する純利益の比率です。

資本が１憶で純利益が１０００万円ならROEは１０％です。

単に純利益だと企業規模に対しての価値がわからないので、

ROEを見て企業の価値を評価することができます。

ROAはEORと似ていますが計算に資本ではなく資産を用います。

ROAは借入金を含めた負債も含めて評価します。

以上の説明は難しいので簡単にします。

PER:x倍であれば純利益がすべて配当になった場合に１年で株価の1/xが利益になります。

PBR:「実際の株価」が「純資産を株数で割った株価」の何倍かを表します。

ROE:資本金に対しての利益率です。10%を超えると優良と言われます。

ROA:EORは負債を考慮しない。ROEが高くてもROAが低いと負債が多いと判断されます。

バリュー株、グロース株という言葉がありますが、

バリュー株はPER、PBRを見たときに倍率の低い株です。

バリュー株は利益を出しているのに株価が安いので割安と判断されます。

（逆に言うと利益が出ている割には人気のない株という見方もできます。）

グロース株は今後も成長できると期待できる株です。

成長している企業は株価が上昇するのでPER、PBRの倍率は高くなります。

グロース株は割高ですが人気があって買われていると判断できます。

バリュー株、グロース株ともに値上がりを見込んだ呼び方になります。

株を保有する場合に注意するのが決算、配当、株主優待です。

決算日は企業ごとに異なるので企業ごとに調べましょう。

決算では企業の業績が公開されるので株価が大きく変動する場合があります。

また、配当や株主優待に関する決定も株価変動の原因になります。

株は突発的なニュースで暴落することがあります。

暴落すると価値がほぼ０円になったりしますが、

（実際にはストップ安の仕組みがありいきなり０円にはならない。）

結局売らずに持っていれば元の価格に戻ったりするのが悩みどころです。

対策は銘柄の分散、東証１部上場を選ぶ、機を見て買い増す余裕を持つなど。

信用売りで対応する方法もありますが難易度は高いです。

本当は決算書を読み込むところまでやりたいのですが、

また改めて記事にしたいと思います。